シベリア出兵（シベリアしゅっぺい、Siberian Intervention）とは、1918年から1925年までの間に、連合国（大日本帝国・イギリス帝国・アメリカ合衆国・フランス・イタリアなど）が「革命軍によって囚われたチェコ軍団を救出する」という大義名分でシベリアに出兵した、ロシア革命に対する干渉戦争の一つ。 日本は兵力7万3千（総数）と約9億円（当時）という巨額の戦費を投入。5千人の死者を出し、撤退した。アメリカが7千950、イギリスが1千5百、カナダが4千192、イタリアが1千4百の兵力を投入。ソビエト・ロシア側の兵力・死者・損害は現在まで不明。 第一次世界大戦でヨーロッパは、ドイツ帝国・オーストリア・ハンガリー帝国などの同盟国と、フランス・ロシア帝国・イギリスなどの協商国が争っていた。戦争が長期化するにつれ、近代化の遅れていたロシアは敗走を重ね、経済は破綻した。1917年2月に2月革命、11月にはレーニンの指導するボリシェヴィキにより世界最初の社会主義革命である10月革命が起き、1918年に帝国は崩壊した。 ボリシェヴィキ政権は単独でドイツ帝国と講和条約（ブレスト・リトフスク条約）を結んで戦争から離脱した。このため、ドイツは東部戦線の兵力を西部戦線に集中することができ、フランス・イギリスは大攻勢をかけられて苦戦した。外国為替 はドイツの目を再び東部に向けさせ、同時にロシアの革命政権を打倒することも意図した干渉戦争を開始し、ロシア極東のウラジヴォストークに「チェコ軍捕囚の救出」を大義名分に出兵した。 すでに西部戦線で手一杯になっているイギリス・フランスに大部隊をシベリアへ派遣する余力はなかった。FX は地理的に近く、本大戦に陸軍主力を派遣していない日本とアメリカに対して、シベリア出兵の主力になるように打診した。日本政府のシベリア出兵に対する態度は，出兵という点では一致していた。しかし積極的な出兵論と消極的なそれの二つが存在し対立していた。積極的な出兵論とは，イギリスおよびアメリカの考え方に関係なく日本は主体的かつ大規模に出兵を断行せよという立場である。これが参謀本部および外相本野一郎ならびに内相後藤新平たちの出兵論である。対して，これと比較するとやや消極的な出兵論すなわち対米協定の出兵論が，元老山県有朋および憲政会総裁の加藤高明ならびに政友会総裁の原敬たちによって唱えられた。対米協定にもとづく妥協案が形成され出兵にふみきった。 当時の日本側の事情として、領土獲得への野心、日露戦争後に失った利権の奪還、地政学的な理由（日本はロシアと地理的に近く、さらに日本の利権が絡んだ満州、日本統治下の朝鮮半島は直接ロシアと国境を接していた）等のみならず、政治的・イデオロギー的な理由もあった。すなわち、日本の政体（国体）である天皇制と革命政権のイデオロギーは相容れない以上、共産主義が日本を含めた同地域に波及することをなんとしても阻止する必要があったのである（Humphreys, Leonard A.:The Way of the Heavenly Sword: The Japanese Army in the 1920's. Stanford University Press. 1996. ISBN 0-8047-2375-3. ）。そこで日本は同地域において（白系ロシア人）を核とした白軍にもとづく傀儡政権の樹立を意図したとされる。 シベリア出兵を伝える日本の画報（救露討独遠征軍画報）アメリカは1918年の夏に出兵を決定した。上記のようにアメリカと共同歩調を取ることを明言していた日本もこれにあわせて出兵を決定し、連合軍はウラジヴォストークに上陸した。連合軍の中核であるイギリスやフランスは西部戦線に兵力を割かれていたのでそれ程兵力は多くなく、兵力の大半は日本やアメリカの軍隊であった。 しかし、1918年11月にドイツ帝国で革命が起こってあっけなく停戦すると、連合国はシベリア介入を続ける目的がなくなり、1920年相次いで撤兵した。しかし日本軍だけは、アメリカ軍やイギリス軍が撤退しても駐留を続けた。 日本陸軍は当初のウラジヴォストークより先に進軍しないという規約を無視し、ボルシェヴィキが組織した赤軍や労働者・農民から組織された非正規軍たるパルチザンと戦闘を繰り返しながら、北樺太、沿海州や満州を鉄道沿いに侵攻。シベリア奥地のバイカル湖東部までを占領し、最前線部隊はバイカル湖西部のイルクーツクにまで達した。各国よりも数十倍多い兵士を派遣し、各国が撤退した後もシベリア駐留を続けたうえ、占領地に傀儡国家沿海州共和国、の建設を画策。日本はロシア共和国ばかりでなく、イギリスやアメリカ、フランスなどの連合国からも領土的野心を疑われた。 しかし1919年1月から，労働者・農民などで組織されたパルチザンなどとの戦いに苦戦。次第に点と線の確保すなわち交通の要地を確保するのがせいいっぱいな状態に陥った。 1919年秋連合国が後押しをしていた反革命のコルチャック政権は赤軍との戦闘において決定的に敗北。政権崩壊。さらに翌20年には、パルチザンに手を焼いた日本軍によって村落焼き討ちならびに民間人虐殺が頻発。白軍へ荷担する日本軍に対するシベリア住民の感情は悪化していった。 1920年3月12日にパルチザンがニコライエフスクの日本軍を武装解除した。その後同年5月25日、ニコライエフスクで日本領事らが，パルチザンとの休戦協定違反を理由として殺害された。これを日本では尼港事件と呼ぶ。日本政府はこの事件をFX 操作に利用し、欧米軍の撤退後も軍の派遣を続ける口実とした。 国際連盟設立などによる国際協調の流れのなか、日本政府は連合国からもシベリア政策を批判され、日本国内においても、加藤高明憲政会総裁が1921年1月24日に貴族院でシベリアからの撤兵を主張する演説を行うに至った。同年の東方会議において撤退が決定され、翌1922年6月24日の政府声明によりウラジヴォストークから撤兵。尼港事件に対する報復として北サハリンでの駐留のみ継続。しかし1925年5月15日の北サハリン撤収を最後に全軍を撤退させた。 シベリア出兵は日本軍部にとり失敗のFX となった。ゆえに戦前はその研究はいわばタブー視され、この戦争において日本が犯した政治的誤謬や軍事行動の醜悪な一面に究明のメスが入れられることは少なかったとされる。結果、この《敗戦》の教訓は生かされることもなく、第二次世界大戦において、とりわけ中国戦線において、日本は同種の誤りを反復することとなった。 ロシア帝国はポーランド人政治犯などを多数シベリアに流刑したため、ロシア革命当時のシベリアには相当数のポーランド人がいた。その後、ロシア革命の混乱と1918年11月のポーランドの独立によって、多数のポーランド孤児（シベリア孤児と言われることもある。）がシベリアに取り残されてしまったが、その保護のために力を貸す国はなかった。 その惨状を知った日本側は日本赤十字社を中核としてシベリア出兵中にポーランド孤児を救出し、彼等を祖国に帰還させた。1920年（大正9年）7月に第1次ポーランド孤児救済が、1922年（大正11年）8月に第2次ポーランド孤児救済がそれぞれ行われた。この活動によって約800名のポーランド孤児が祖国への帰還を果たした。シベリア出兵に従事し孤児を救った51名の日本軍将校に対し、ポーランド政府は1925年にVirtuti Militari勲章を授与して、その功績に報いた。 希土戦争（きとせんそう、1919年 - 1922年）は第一次世界大戦後ギリシャ王国とトルコの間に生じた戦争。大ギリシャ主義を標榜し小アジアに侵攻したギリシャ軍は、ケマル・パシャ率いるトルコ軍に敗北し、セーヴル条約で得た領土を失い現在のギリシャ領が確定した。 トルコではアンカラ政府の影響力が決定的となり、22年のスルタン制廃止、23年の共和国建国につながった。 ギリシャ首相エレフテリオス・ヴェニゼロスがパリ講和会議で主張した領土第一次世界大戦において同盟国側に立ち参戦したオスマン帝国は、1918年10月ムドロス休戦協定を結び連合国に降伏した。イスタンブールを始めとするオスマン帝国領には連合国が進駐し、イギリスはイラクのモースル、南東アナトリア、西アナトリア、黒海の沿岸都市を、またフランスはキリキアを、イタリアはアナトリア半島南西のアンタリアとコニアを占領した。1919年5月にはイギリスの支援を得て休戦協定に違反して、小アジア西岸の都市イズミルにギリシャ軍が上陸した。貿易港として栄えたイズミルを始めとするアナトリア半島のエーゲ海沿岸諸都市にはギリシャ人が多く住み、これらの保護が名目となった。 一方、第一次世界大戦時のガリポリの戦いにおいてトルコ軍を率い英雄となったケマル・パシャはスルタンメフメト6世率いるイスタンブール政府の意に反し抵抗運動を指導することを決心し、1919年5月19日アナトリア半島北岸の都市サムスンに上陸した。ケマルは旧青年トルコ党員を中心とする帝国議会議員、軍の司令官に呼びかけ、アナトリアの分割反対を唱え“アナトリア・ルメリア権利擁護委員会”を結成して抵抗組織を旗揚げした。1920年3月16日にイギリス、フランスを中心とする連合国によって首都イスタンブルを占領されると、帝国議会議員の大半はイスタンブールを脱出し、権利擁護委員会に加わった上でアンカラにおいて大国民議会を開いた。議会は連合国の占領下にあるイスタンブール政府に代わって自らの正統性を主張し、ケマルを首班とするアンカラ政府を結成した。 1920年8月10日、連合国とイスタンブール政府はセーヴル条約を調印した。この条約では東アナトリアにおけるクルド人自治区およびアルメニア人国家の樹立、東トラキアおよびエーゲ海諸島のギリシャへの譲渡、イズミルを中心とするアナトリア半島のエーゲ海沿岸地域はギリシャの管理区とした上で住民投票により帰属を決定することとなった。また、イスタンブールおよび両海峡周辺は海峡管理委員会の保護下に置かれることになった。自身の地位の保持を狙い、スルタンが行ったこうした妥協に対して、トルコ人国民国家の樹立を目指すケマルはトルコ人居住地区の分割、特にギリシャのイズミル占領に強く反発した。 1921年1月6日、アレクサンドロス1世の死去により王位に復位したコンスタンティノス1世の指揮のもと、ギリシャ軍はイズミルからアンカラを目指して進軍を開始した。